育て上げネット

つまずいた若者とその家族を支援し、同時に企業や行政と協働しながら、社会全体で若者を支援する土壌を作ります。

サービス案内

自主事業

独自で展開している事業で、私たち、認定NPO法人育て上げネットの支援の核となる部分です。
若者が最良の支援を受けられるよう、支援現場の必要に応じてサービスを開発・展開し、新たな支援手法をたえず生み出しています。

  • ジョブトレ

    詳しくはこちら

    若者に提供する就労基礎訓練プログラムです。それぞれの悩みや希望に応じて個別的な課題設定をしながら、グループ行動を基本とした継続的なメニューに取り組むことにより、就労に向けて少しずつステップアップしていきます。スタッフが相談に乗りながらサポートし、他の支援機関や団体、行政、企業との連携も含めた「包括的な支援」を実現しています。

  • 母親の会 結(ゆい)

    詳しくはこちら

    「親としては支援機関に通ってほしいけれど、本人は動こうとしない」と誰にも言えず悩んでいるお母様たちをサポートしています。1カ月ごとの目標を立てながら行われる定期相談、帰宅後すぐに実施できる「接し方・伝え方」を学ぶワークショップ、親同士で気軽に話し合える茶話会などを通じて、「わが子が一歩を踏み出す」までをサポートします。

  • 教育事業

    詳しくはこちら

    「情報」を知らないがために、社会から排除されてしまう若者を少なくしていきたいと、私たちは考えます。若者たちが、自分自身で真摯に考え、さまざまな生き方を選び取るために、学校やコミュニティにおうかがいして展開する出張授業「Connectionシリーズ」のほか、経済的に困難を抱える子どもたちへ学習機会の提供なども行っています。

  • 育て上げネットの子ども支援事業
    「まなびタス」

    学校や家庭以外の出会いや機会を創出し、一人ひとりが主役になれる、小・中・高校生を対象とした学習スペースです。勉強やスポーツ、よのなかツアー(社会見学)を通して、生きていく土台となる「意欲」を育みます。学校や家庭を飛び出し、社会で得た経験が「希望」を醸成します

    詳しくはこちら

 

企業連携事業

「若者のために何かをしたい」と高い志を持つ企業の方々と連携・協働して、事業を行っています。各企業ならではの強みと、認定NPO法人育て上げネットの支援ノウハウが相乗効果を起こす新しい取り組みが次々と生まれています。CSR事例だけでなく、ジョブトレ生への研修機会提供なども受け付けています。

  • 若者TECHプロジェクト

    Microsoft

    日本マイクロソフト
    正式名称は「ICT学習による若者支援プロジェクト」。日本マイクロソフト株式会社と若者支援に取り組む NPO が協働し、若者支援現場で活用できる ICT 学習のカリキュラムを「開発」し、「検証・ブラッシュアップ」し、「普及」する取り組みです。
    2010~2017年度に実施していた「若者UPプロジェクト」についてはこちら

    http://www.microsoft.com/ja-jp/citizenship/challenge/tech-youth.aspx

  • ホンキの就職

    リクルートホールディングス

    リクルートホールディングス
    就職関連企業のCSRとして、その知見を活かしたプログラムを提供するプロジェクトです。全国各地の団体が参加しています。

    http://www.recruit.jp/csr/community/employment/

  • Money Connection

    新生銀行

    新生銀行
    ニート化予防を目的とした生徒参加型の学校教育向け金銭基礎教育プログラムです。2013年現在、のべ429校、のべ6万人が参加しています。

    http://moneyconnection.jp/

  • 若者就労・応援パッケージ「西友パック」

    西友/ウォルマート・ジャパン

    西友/ウォルマート・ジャパン
    西友の助成により、低所得世帯の若者に自己負担なく、ジョブトレ受講機会を1年間で最大15名に無料提供し、西友店舗での職場体験の機会も設けるプログラムです。

    http://www.seiyu.co.jp/information/pdf/131112.PDF

  • Youth Drive

    J.P.モルガン

    J.P.モルガン
    JPモルガン・チェース財団の助成による若者就労支援プログラム。同社社員もプロボノ活動で参加します。SROI(社会投資リターン)の観点から第三者機関による評価分析も実施予定。

    http://www.jpmorgan.co.jp/pages/japan/news/sodateage-2014-09-26-J

  • Youth In Action

    バークレイズ

    バークレイズ
    バークレイズ・グループの助成と社員プロボノにより、若者支援において手が届いていない、ニーズに応えきれていない部分を充足し、より充実した支援サービスを若者に提供します。

 

行政連携事業

厚生労働省が認定し、全国に設置されている地域若者サポートステーションの開設・実施をはじめ、各地方自治体からの要請を受け、さまざまな事業・施設展開を行っています。また、支援事業以外でも、若者支援に関連した各種調査・研究も行っています。

ページトップへ